タブーでなくなった米大統領選不正システム

お疲れさん、レオンだぜ。


さて、今回は大統領選挙での『不正』について話そう。


そもそも、2016年の米大統領選では、失言の多いトランプに対し、着実に信頼を積み上げたヒラリークリントンが、選挙戦を一歩リードしていると見られていたぜ。


しかし、国民投票でヒラリーに負けたトランプが選挙不正システムでヒラリーに勝ったわけだ。


ヒラリーには『メール問題』があったが、トランプ勝利のあと、民主党・共和党の『談合』でヒラリーの罪はチャラになった。



ちなみに少し補足すると、『メール問題』というのは……

ヒラリーがオバマ政権の国務長官だった時期に、「自宅に設置したメールサーバーで、個人メールアドレスを使っていた問題だ。

米国には「政府の公文書は、国民の所有物・財産である」という考えがあり、個人メールと仕事のメールを混合して使用することは、大問題と見なされるぜ。



また米政府は、公式メール（仕事のメール）に関しても厳しいセキュリティ管理を行っており、組織による監査、使用記録の保管などを義務づけているわけだ。


ヒラリーは、人一倍セキュリティに注意すべき立場だったにもかかわらず、ルールを守らず、個人メールを公務に使っていたのさ。


このため、「国家の安全保障を揺るがす重要な過失」として、各方面から追及を受けていたわけだ。


じゃあ、話を元に戻すぜ。


今回の選挙では、国民投票で勝ったトランプが不正システムでバイデンに負けたわけだ。


しかし今回の選挙は前回とは違い、民主党・共和党の間で『談合』が無いので、2021年1月20日にバイデンが大統領になれば、トランプは現在FBI捜査中の事件で即逮捕、投獄は間違いないだろう。


トランプには大統領に就任する以前、脱税していた疑惑があるわけだ。


そして、2016年11月と今回の11月の大統領選での不正選挙を指揮した首謀者は、

・ケネディ暗殺

・911テロ

・新型コロナウィルス

の犯人と同じなのさ。


2016年トランプを大統領に選んだ理由と、新型コロナを作り、世の中にばら撒いた目的は同じだぜ。


それは、これまでの世界秩序（民主主義）から、新たな世界秩序（管理社会）にシフトさせるということだ。


そう、国民はすべて監視・管理されるわけだ。


たとえば、アナタが海外に行く際には、ちゃんとワクチンを打っているのかどうかをチェックされる。


海外だけではなく、国内でも同じだぜ。


もしアナタが温泉旅行に行くとしよう。


当然ながら旅館の受付けでマイナンバーカードをチェックされるわけだ。


マイナンバーカードには、アナタがワクチンを打ってるのか、打ってないのかが記載されるからだ。


打っていなければ出入り禁止というわけさ。

そして話を不正選挙に戻すが……


なぜ『奴ら』は今までタブーであった不正選挙システムを暴かせたのか？


なぜ、こんなにもワザとらしく国民に「不正選挙というものがある」ということがわかるように、バイデンを勝たせたのか？


こんなにもワザとらしくマスコミが『バイデンが勝った！！』と報道すれば、当然ながら国民はマスコミを一切信用しなくなるのは当然だぜ。


しかしなぜ、それを承知で『奴ら』はこういう状態を作り上げたのか？


その理由は、ワザと不正選挙を演出することで、国民に「不正選挙をなくすためにはしっ かり管理、監視しなければいけない！（怒）」と思わせるためだぜ。 


ということは、


・誰かから管理されること、監視されることは悪いこと じゃない！


・誰かが誰かを管理、監視することは悪いことじゃな い！


という流れになってくる。


つまり、 （中国や北朝鮮のように）国や政府から管理・監視され るのは仕方ない！ となるわけであり、結局は『奴ら』が望んでいる『管理・監視社会』の実現に近くわけだぜ。



＜続く＞